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24H GYM / FUNDING

24時間ジムの開業資金は約4,600万円

24時間ジムの開業資金は、運営形態で大きく変わります。自力の個人開業で約4,600万円、大手フランチャイズでは加盟金を含めて8,000万〜1億円が目安です。最大費目はマシンと内装で、ここを中古やリースで抑えられるかが総額を左右します。標準モデルの内訳と、資金を抑える方法、調達の組み方を整理します。

自力・標準
約4,600万円
FC型
8,000万〜1億
最大費目
マシン・内装
自己資金目安
総額の約3割

監修: 山本貴大(店舗マーケティング専門家) / 公開日: 2026年6月4日 / 数値はモデルケース・目安

結論:マシンと内装をどう抑えるかで総額が決まる

24時間ジムの開業資金は、マシンと内装が大半を占めます。新品で一式そろえれば総額は膨らみ、中古やリースを使えば初期の現金支出を抑えられます。無人運営で人件費を抑えられる業態だからこそ、初期投資をどこまで圧縮し、運転資金をどれだけ手元に残せるかが、黒字化までの体力を決めます。業態全体の収益構造は 24時間ジム開業の全体像 で確認できます。

開業資金の内訳(自力・40坪・無人運営の標準モデル)

マシン構成・坪数・物件状況で変動します。FC型は本部仕様と加盟金で総額が上振れします。

総額を最も大きく動かすのはマシンの台数と、新品か中古・リースかの別です。有酸素・ウェイトを一通り新品でそろえると2,000万円前後になり、中古やリースを混ぜれば初期の現金支出を抑えられます。入退室・認証・防犯システムは無人運営の前提となる費目で、ここを削ると安全性と信頼が落ち、退会につながります。運転資金は24時間稼働の光熱費と、損益分岐に届くまでの赤字を支える資金で、初期投資に回しすぎて削ると黒字化前に行き詰まります。

物件取得費(保証金・仲介・前家賃)
3,000,000円
内装工事(40坪・無人仕様)
12,000,000円
トレーニングマシン(有酸素・ウェイト複数台)
18,000,000円
入退室・認証・防犯システム
4,000,000円
予約・決済SaaS(初期+当面)
500,000円
開業前の集客(SNS・広告)
2,500,000円
運転資金(数か月分)
6,000,000円
合計(目安)
約4,600万円

開業資金を抑える3つの方法

LEVER 1

中古マシン・リースを使う

マシンは開業資金の最大費目です。中古やリース、割賦を組み合わせると、初期の現金支出を大きく抑えられます。総額では割高になるため、回収計画と照らして使い分けます。

LEVER 2

居抜き・小坪で内装を圧縮

前テナントの内装を活かせる居抜き物件や、坪数を絞った無人特化型にすると、内装工事費を抑えられます。会員数の上限は下がるため、商圏と相談して決めます。

LEVER 3

無人運営で人件費を最小化

認証システムと防犯カメラで無人運営にすれば、スタッフ人件費を抑えられます。ただし清掃・巡回・問い合わせ対応の費用は別途見込み、運転資金に余裕を残します。

資金の調達

24時間ジムは初期投資が大きいため、自己資金だけでの開業は現実的でないことが多く、創業融資が前提になります。自己資金を3割程度用意し、日本政策金融公庫の創業融資や金融機関の融資を主軸に、マシンはリースを組み合わせて初期の現金支出を抑えるのが一般的です。

広告やITツールには補助金を充てられる場合があります。資金調達の全体像は ジム開業資金のページ 、使える補助金は 補助金・助成金のページ で解説しています。

資金調達の手段|性質と向く費目の早見表

開業資金は1つの手段で賄うものではなく、性質の違う調達を組み合わせます。返済不要の自己資金を土台に、設備は融資やリース、広告やITツールは補助金、と費目に応じて使い分けます。

手段 性質 向く費目 注意点
自己資金 返済不要 費目を問わず充当できる 公庫の審査で確認材料になる。一定額あると説明しやすい
公庫の創業融資 借入(返済あり) 設備・運転資金の主軸 創業計画書と収支計画の精度が審査に効く
民間金融機関・制度融資 借入(返済あり) 高額・公庫で足りない分の協調 信用保証協会付きが多い。公庫と併用
補助金(持続化・IT導入など) 原則後払い・対象経費限定 広告・販路開拓・ITツール 採択前提にしない。先に支払い、後で受給
リース・割賦 分割払い マシン等の設備の現金支出を平準化 総額は割高。月々の返済が固定費に乗る

補助金は原則として後払いで、対象経費も限られます。開業時の設備費の大半は融資と自己資金で賄う前提で計画を組み、補助金は使えれば上乗せ、と考えると資金繰りが安定します。制度の詳細は補助金・助成金のページで確認できます。

自己資金別の資金プラン|借入の構成から逆算する

24時間ジムは初期投資が大きく、自己資金だけでの開業は現実的ではありません。用意できる自己資金に応じて、狙える規模と借入の構成が変わります。公庫の開業者の自己資金は平均で約2割とされますが、高額案件では民間金融機関との協調が前提になります。

自己資金 必要な借入の目安 現実的な開業タイプ
500万円 約2,000〜3,000万円 中古マシン・小坪の無人特化型(2,500〜3,500万円規模)
1,380万円 約3,200万円 自力標準モデル4,600万円規模(公庫+民間金融機関の併用)
2,000万円〜 約6,000万〜8,000万円 大手フランチャイズ加盟型(8,000万〜1億円)も視野

借入は返済として固定費に乗り、損益分岐の会員数を押し上げます。マシンのリース・割賦も含めた毎月の返済額が、無理のない範囲に収まる総額から逆算します。

資金調達の手順|協調融資は早めに動く

高額の創業融資は、思い立ってすぐ下りるものではありません。収支計画を固め、自己資金と借入の構成を設計し、公庫と民間金融機関の両方に早めに相談する流れになります。発注の順番を間違えないことが大切です。

  1. STEP 1

    収支計画と会員数モデルを固める

    開業4〜6か月前から、坪効率・会員数・固定費の収支モデルを作ります。高額融資ほど創業計画書と収支計画の精度が問われます。

  2. STEP 2

    自己資金と借入の構成を設計する

    初期投資が大きいため自己資金だけの開業は現実的でなく、3割程度を用意して残りを借入で組みます。マシンはリースを混ぜて初期の現金支出を抑えます。

  3. STEP 3

    公庫+民間金融機関に相談する

    金額が大きいと公庫の創業融資だけでは足りないことが多く、民間金融機関や制度融資との協調が現実的です。複数の窓口に早めに相談します。

  4. STEP 4

    面談・審査(実行まで一定期間)

    面談・審査を経て融資実行まで一定の期間がかかります。協調融資は調整が増えるため、スケジュールに余裕を持たせます。

  5. STEP 5

    発注は融資の見込みが立ってから

    マシン・内装・認証システムの発注は、融資の見込みが立ってから動きます。先に発注すると、実行前に巨額の支払いが必要になり詰まります。

資金繰りでつまずく4つの失敗

開業資金の計算が合っていても、お金の動く順番を読み違えると資金繰りで詰まります。初期投資が大きい業態ほど影響が大きいため、着手前に当てはまるものがないか確認してください。

  • マシンを新品フル装備で揃える

    最大費目のマシンを新品で固めると総額が跳ね上がり、回収が遠のきます。中古・リース・割賦を回収計画と照らして使い分けます。

  • 運転資金を削って設備に回す

    24時間稼働の光熱費は重く、損益分岐到達まで赤字が続きます。運転資金を削ると黒字化前に資金繰りが止まります。

  • 融資実行前に発注してしまう

    高額な設備を先に発注すると、融資が下りる前に支払いが発生し、二重に資金が必要になります。

  • 補助金を開業資金に当て込む

    多くの補助金は後払い・対象経費限定です。設備費の大半は補助金では賄えず、採択前提の計画は入金前に行き詰まります。

自力開業と大手FC加盟の比較

24時間ジムは「自力で組むか、フランチャイズに加盟するか」で、初期費用も毎月の負担も大きく変わります。コストの安さと自由度を取るか、立ち上げの確実性を取るかの判断になります。

観点 自力開業 大手FC加盟
初期費用 約4,600万円 8,000万〜1億円
設備・仕様 自分で選べる 本部仕様で指定される
集客 自前で構築する ブランド・本部の集客支援
毎月の本部費用 なし ロイヤリティ等が継続
向く人 コストを抑え自由に運営したい 立ち上げの確実性を買いたい

FCはロイヤリティが毎月の固定費に乗るため、損益分岐の会員数が上がります。本部別の加盟金・ロイヤリティの条件は本部ごとに大きく異なるため、各本部の最新資料で確認してください。自力開業は初期費用を抑えられる代わりに、集客の仕組みづくりに時間と費用がかかる点も、資金計画に織り込んでおきます。

自力開業とFC加盟の資金差

自力開業はマシンや内装を自分で選べる分、総額を抑えやすい一方、集客と運営の仕組みを自前で組む必要があります。フランチャイズは本部仕様の設備と加盟金で初期費用が8,000万円超になることが多い代わりに、ブランドと集客支援で立ち上げの確実性を買えます。本部別の加盟金・ロイヤリティは 無人ジムフランチャイズの比較 で、回収の前提になる利益構造は 会員数・坪効率・利益構造 で確認できます。

よくある質問

Q. 24時間ジムの開業資金はいくらですか?
自力の個人開業で、マシンや認証システムを含めて約4,600万円が一つの目安です。大手フランチャイズに加盟する場合は、加盟金と本部仕様の設備で8,000万〜1億円規模になります。中古マシンや小坪で抑える無人特化型なら、数千万円規模に圧縮できます。
Q. 開業資金の中で何が一番大きいですか?
トレーニングマシンと内装工事です。有酸素・ウェイトのマシンを複数台そろえると2,000万円前後になることもあり、ここを中古やリースで抑えられるかが総額を大きく左右します。次いで内装、運転資金が大きな比重を占めます。
Q. 自己資金はいくら必要ですか?
目安として開業資金の3割程度を自己資金で用意できると、創業融資の審査で有利になります。24時間ジムは初期投資が大きいため、日本政策金融公庫の創業融資や金融機関の融資を主軸に、自己資金と組み合わせて資金を確保するのが一般的です。
Q. 開業資金は何年で回収できますか?
初期投資が大きいぶん、回収には年単位の時間がかかります。回収年数は会員数・月会費・営業利益・返済額で大きく変わり、損益分岐点に届かないほど長期化します。資金計画の段階で、想定会員数と利益率から回収年数を試算し、無理のない返済計画に収めておくことが大切です。

データ出典・注記

  • 開業資金の内訳は、業界誌 Fitness Business・各社公開情報・マシンメーカー公開価格をもとに 2026年5月時点で集約した業界目安です
  • マシン構成・坪数・物件・FC本部の有無で実数は大きく変動します。特定の店舗・本部の実績を示すものではありません
  • FC型の加盟金・初期投資は本部ごとに異なります。最新条件は各本部の公式加盟資料で確認してください
  • 創業融資の要件・採否は申請ごとに異なります。日本政策金融公庫等の公式情報で確認してください