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PERSONAL GYM / OWNER INCOME

パーソナルジムオーナーの年収は?1店舗の手取りと複数店舗化の試算

このページで扱うのは、雇われトレーナーではなく「ジムを開業したオーナー(経営者)」の年収です。検索で出てくる「パーソナルトレーナーの年収」の多くは従業員側の数字で、オーナーの収入とは仕組みが異なります。オーナーの年収は、自分でセッションを担当するか、経営に専念するか、何店舗持つかで変わります。会員30人のモデルケースで試算します。

兼トレーナー型
約588万円
経営専念型(1店舗)
約288万円
3店舗展開
約864万円
従業員トレーナー
約300〜400万円

監修: 山本貴大(店舗マーケティング専門家) / 公開日: 2026年6月1日

結論:オーナーの年収は「働き方」と「店舗数」で決まる

パーソナルジムオーナーの年収は、固定の相場があるわけではありません。オーナーが自分でセッションを担当すれば人件費が浮き、その分が取り分になります。経営に専念してトレーナーを雇えば、1店舗あたりの取り分は営業利益の範囲に収まり、複数店舗を持つことで積み上がっていきます。年収の土台になるのは1店舗の収益力です。利益率の考え方は パーソナルジムの利益率 にまとめています。

まず自分はどの型か|働き方3タイプ早見表

同じ「パーソナルジムオーナー」でも、副業から助走するのか、専業で自分が指導するのか、経営に専念して規模を広げるのかで、年収も働き方も変わります。自分がどの型を目指すかを先に決めると、必要な会員数と資金が見えてきます。

タイプ 規模・前提 収入・利益の目安 向く人
副業・レンタルジム型 時間貸しジムでセッションのみ提供 軌道後 年数十万〜百万円台(副収入レベル) 固定費ゼロに近い形で顧客と実績を作りたい。独立前の助走
兼トレーナー型(1人運営) 自店15坪・オーナーが全セッション担当 取り分 約588万円(モデルケース) 指導力で稼ぎたい。自分の顧客を深く持ちたい
経営専念・多店舗 トレーナーを雇用、オーナーは経営に専念 1店舗 営業利益約288万円→3店舗 約864万円 仕組み化と規模拡大で伸ばしたい

副業・レンタルジム型は、時間貸しジムを使って固定費ほぼゼロでセッションを売る形で、独立前に顧客と実績を作る助走として選ばれます。専業の2タイプについて、兼トレーナー型の取り分と経営専念型の営業利益を、次に1店舗の収支から詳しく見ていきます。

1店舗オーナーの年収シミュレーション

会員30人・月会費25,000円・月商75万円のモデルケース。働き方の違いで取り分が変わります。

オーナー兼トレーナー(1人運営)

月商
¥750,000
経費
▲¥260,000

家賃・償却・水光熱・広告・その他(人件費を除く)

オーナーの取り分(月)
¥490,000
年間(税引前)
約588万円
手取り目安
約420〜450万円

オーナーが自分でセッションを担当する形。人件費を外部に払わないぶん、取り分は最も大きくなります。

オーナーは経営に専念(トレーナー1名雇用)

月商
¥750,000
経費
▲¥510,000

トレーナー人件費25万円+その他26万円

オーナーの取り分(月)
¥240,000
年間(税引前)
約288万円
手取り目安
役員報酬の設定による

営業利益の範囲で役員報酬を決めます。1店舗だけなら手取りは兼任型より小さく、複数店舗化で伸ばす前提の形です。

兼トレーナー型は取り分が大きい一方、オーナーがセッションに入るため担当できる会員数に上限があります。経営専念型は1店舗の手取りこそ小さいものの、複数店舗化で年収を伸ばす設計に向いています。

複数店舗で年収を伸ばす場合の試算

2店舗目以降は、店長となるトレーナーに現場を任せ、オーナーは各店の営業利益を積み上げます。経営専念型(1店舗あたり営業利益24万円)を基準にした試算が下の表です。あくまで単純試算で、店舗が増えるほど採用・品質管理・統括の手間が加わります。

店舗数 月間営業利益 年間(税引前)
1店舗 ¥240,000 約288万円
2店舗 ¥480,000 約576万円
3店舗 ¥720,000 約864万円

1店舗の運営が安定しないまま店舗を増やすと、赤字店を抱えて全体の年収が下がるリスクがあります。複数店舗化は、1店舗目で損益分岐点と継続率の設計を固めてからが原則です。

年収はいつ出るか|開業から満枠までの推移

開業してすぐにモデル水準の年収が出るわけではありません。事業としての損益分岐(トレーナー人件費相当を含めた計算)が会員約19人で、オーナーが無給で指導を兼ねる場合の現金ベースの分岐はこれより低い約11人です。自分の枠が埋まり切る満枠(モデルケースで30人前後)が年収の天井になります。兼トレーナー型を例にした推移が下の表です。

フェーズ 会員数の目安 オーナー年収の目安 この時期にやること
立ち上げ期(開業〜半年) 会員 0〜19人未満 ほぼ無〜持ち出し 体験セッション・紹介・SNSで認知をつくる。開業前から見込み客を仕込み、開業後3〜6か月で損益分岐19人を超える設計にする
成長期 会員 19〜30人 黒字化〜数百万円へ 成果事例を発信して単価を守る。継続メニューで退会を抑え、満枠が見えたら雇用か単価アップかを決める
軌道期(満枠) 会員 30人前後(満枠の目安) 兼任 約588万円/専念は多店舗で拡大 単価アップ・法人化・2店舗目の検討。自分の枠が商品在庫なので、満枠後の伸びしろは単価か店舗数が主役になる

損益分岐19人は、トレーナー人件費相当を含めた事業としての分岐点です(算出と利益構造は パーソナルジムの利益率の記事 を参照)。オーナーが無給で指導を兼ねる場合、現金ベースの赤字ラインは約11人とこれより低くなります。満枠後の年収は「単価を上げる」か「店舗を増やす」かで決まり、その分岐がこの業態の経営判断の核心です。

年収を上げる4つのレバー|単価が最大の主役

LEVER 1

セッション単価(最大のレバー)

パーソナルジムは「自分の枠×単価」が売上の中核です(入会金や物販などの上乗せはあります)。枠数に上限がある以上、年収を一段上げる主役は単価になります。成果の見える化・専門特化(産後・腰痛改善・大会対策など)・継続プログラム化が、単価を守り上げる土台です。

LEVER 2

継続率(都度売りから月額へ)

回数券の都度売りだけだと、卒業のたびに新規集客が要ります。月額制や長期プログラムに移すと売上の土台が安定し、同じ会員数でも年収のブレが小さくなります。

LEVER 3

枠の稼働率(空き枠は在庫ロス)

自分の枠は在庫と同じで、空いた枠のロスは取り戻せません。朝・夜の人気帯に偏らないよう昼帯のメニュー(主婦層・シニア・オンライン)を設計し、稼働を平準化します。

LEVER 4

兼任度(満枠後の分岐)

満枠になったら、単価を上げるか、トレーナーを雇って枠を増やすかの二択です。雇用に切り替えると1店舗の取り分は一時的に減りますが、多店舗化の入口になります。満枠の2〜3か月前から決めておくと移行がなめらかです。

年収を落とす5つの失敗|枠ビジネスの罠

パーソナルジムは「自分の枠×単価」の商売です。枠数に上限がある構造を理解しないまま運営すると、忙しいのに年収が止まる状態に陥ります。自店に当てはまるものがないか、チェックしてみてください。

  • 安売りで始めて単価を上げられない

    相場より安い単価で集めた顧客層は、値上げで離れやすい層です。最初から成果と専門性で選ばれる単価設計にします。

  • 体験から入会につなぐ導線がない

    体験セッションが「お試し」で終わり、入会率が低いまま広告費だけ増えていきます。体験の場で目標設定と提案まで行う設計が要ります。

  • 満枠のまま頭打ちを放置している

    自分の枠が埋まり切った状態は、嬉しい悲鳴ではなく機会損失です。単価アップか雇用かの判断を先送りするほど、年収は止まったままになります。

  • 卒業=退会のままになっている

    成果が出た顧客がそのまま卒業していく設計だと、常に新規で穴埋めが必要です。メンテナンスコースなど卒業後の受け皿が年収の土台を残します。

  • 内装・立地に過剰投資した

    パーソナルは1対1の成果で選ばれる業態で、豪華な内装は単価を保証しません。固定費が重いと損益分岐の19人が遠のきます。

従業員トレーナーとオーナーの違い

「パーソナルジム 年収」で調べると、雇われトレーナーの給与水準が多く出てきます。オーナーになると収入の仕組みが変わるため、両者を分けて整理します。

従業員トレーナー ジムオーナー
年収の目安 約300〜400万円 1店舗で約290〜590万円、複数店舗で拡大
収入の安定性 固定給で安定 会員数に連動して変動
収入の上限 給与体系の範囲 店舗数しだいで上振れ
負うリスク 低い(雇用される側) 開業資金・赤字リスクを負う
必要なもの トレーニング技術 集客・経営・資金の設計

よくある質問

Q. パーソナルジムオーナーの年収はいくらですか?
オーナー自身がトレーナーを兼ねる1人運営の場合、会員30人のモデルケースで税引前約588万円が目安です。所得税・住民税・社会保険を引いた手取りは概ね420〜450万円程度になります。経営に専念してトレーナーを雇用する場合は、1店舗の営業利益ベースで約290万円からとなり、複数店舗化で積み上げる形です。
Q. 従業員のパーソナルトレーナーとオーナーの年収は違いますか?
別物です。雇用されるパーソナルトレーナーの年収は固定給と歩合で約300〜400万円が一般的な水準とされます。オーナーは開業資金や赤字のリスクを負う代わりに、会員数と店舗数しだいで収入の上限が変わります。検索で出てくる「トレーナーの年収」の多くは従業員側の数字です。
Q. パーソナルジムオーナーは複数店舗で年収を増やせますか?
増やせますが、単純な掛け算にはなりません。2店舗目以降は店長となるトレーナーに運営を任せ、オーナーは各店の営業利益を積み上げます。モデルケースでは3店舗で年間約864万円が試算上の目安ですが、採用・品質管理・統括の手間が増えるため、1店舗の運営を安定させてからの展開が前提です。
Q. 開業して何か月で年収ベースに乗りますか?
会員獲得のペースしだいです。損益分岐点の会員数(モデルケースで約19人)を超えるまでは利益が出ず、オーナーの取り分も限られます。開業前から集客を仕込み、開業後3〜6か月で損益分岐点を超える設計が現実的な目安です。
Q. 個人事業主と法人どちらが手取りは多いですか?
売上規模と役員報酬の取り方で変わります。1店舗・1人運営の段階では個人事業主のほうが手続きや税負担がシンプルです。複数店舗化や利益の拡大が見えてきた段階で法人化を検討すると、役員報酬や経費の設計で手取りを調整しやすくなります。
Q. セッション単価はどう決めればよいですか?
商圏の相場を見つつ、安売りから入らないことが大切です。パーソナルジムは自分の枠数に上限があるため、単価が年収の最大レバーになります。成果の見える化と専門特化(産後・腰痛改善・大会対策など)で価格の根拠を作り、モデルケースの月会費25,000円のような水準を守れるかが分かれ目です。値上げは既存客には据え置き・新規から適用が現実的です。

データ出典・注記

  • 収支のモデルケースは15坪・会員30人・月会費25,000円を前提とし、立地・人員体制・単価設定により実数は変動します
  • 従業員トレーナーの年収約300〜400万円は、求人情報や業界調査で示される一般的な水準の目安です。雇用形態・歩合・地域により幅があります
  • 手取り額は所得税・住民税・社会保険・法人税の負担により変わります。個人事業主か法人かでも異なるため、具体的な試算は税理士・専門家にご確認ください
  • 複数店舗の年間試算は1店舗あたり営業利益24万円を単純に乗じたもので、統括コスト・採用費・空室期間は含みません
  • 働き方3タイプと年収の推移タイムラインは上記モデルケースを前提にした目安です。副業・レンタルジム型の収入は提供枠数と単価で大きく変わり、立ち上げ期の長さや黒字化の時期も商圏・集客ペースで前後します。特定の年収や時期を保証するものではありません