業態研究 / コンビニジムの収益

コンビニジムは儲かる？収益構造の現実

コンビニジムは「低単価 × 大量会員 × 無人運営」の薄利多売モデルです。月会費は月3,000円前後の超低価格帯（chocoZAP など）から、複合エンタメ型のやや高めまで幅がありますが、単価が低いぶん損益分岐となる会員数が多く、儲かるかは会員数と複合サービスの設計で決まります。モデルケースの会員数別収支と、利益を左右する要因を整理します。

監修: 山本貴大（店舗マーケティング専門家） ／　数値はモデルケースの目安で、収益を保証するものではありません

会員数別の収支モデル

1人あたり月収入4,000円（月会費に複合サービスを含む目安）・固定費110万円・変動費率10%のモデルケース（特定本部の実収支ではありません）。損益分岐は約306人です。

低単価ゆえ、損益分岐を超えるまでに必要な会員数が多いのが特徴です。会員1人の利益が薄いため、まとまった利益を出すには会員数の上積みが要ります。簡易営業利益はオーナー報酬・借入返済・税・設備償却を差し引く前の値で、実際の手残りはこれより小さくなります。

利益を左右する4つの要因

利益を守るコスト管理｜削ってよい費目・いけない費目

薄利多売モデルは固定費を軽くするほど損益分岐が下がりますが、削る場所を誤ると会員数そのものが減ります。守る費目と見直す費目を分けて管理します。

よくある質問

Q. コンビニジムは何人会員がいれば黒字ですか？

単価が低いため、損益分岐の会員数は高単価の業態より多くなります。月会費3,000円＋オプション1,000円（実質客単価4,000円）・固定費110万円のモデルケースでは、損益分岐はおよそ会員306人です。大きな利益を出すには、さらに会員数を積み上げる必要があります。実際の数値は立地と固定費で大きく変わります。

Q. コンビニジムの収益モデルはどうなっていますか？

月3,000円前後（chocoZAP など）の超低価格を、大量の会員と無人運営による低人件費で成立させる薄利多売モデルです。トレーニングに加えてセルフエステ・脱毛などの複合サービスを併設し、月会費に含めて継続率を高めるか、別料金で客単価を上げる形が増えています。1人あたりの利益が薄いぶん、会員数と継続率が利益を大きく左右します。

Q. コンビニジムは個人でも開業できますか？

主要ブランドでの参入は、フランチャイズ加盟か直営の譲渡が中心です。独自に開業することも不可能ではありませんが、ブランド・予約や入退室のシステム・機器の調達・集客の仕組みを自前で用意する必要があり、難易度は高くなります。加盟条件や費用は本部によって大きく異なり、法人を対象とする本部もあるため、各本部の公式資料で必ず確認してください。

Q. コンビニジムは本当に儲かりますか？

会員数が損益分岐を超えれば、無人運営で利益を出しやすい構造です。一方で低単価ゆえに必要な会員数が多く、商圏の人口が小さい・競合が多いと損益分岐に届かないこともあります。「儲かる業態」と一括りにはできず、立地の集客力と複合サービスの設計しだいというのが実際のところです。

Q. 内包型と別課金型、どちらが有利ですか？

商圏と運営力で決まります。同じ固定費110万円の試算では、複合サービスを月会費に含める内包型（実質客単価3,000円）の損益分岐が約408人、別課金で上乗せする型（同4,000円）は約306人と、型の選択だけで必要会員数が約100人変わります。通行量の多い商圏で頭数を集め切れるなら内包型の継続率が効き、商圏が限られるなら別課金で単価を上げるほうが現実的です。

Q. 会員数が損益分岐に届かないときは、何から手を打つべきですか？

退会を止めるのが先です。混雑・清潔さ・設備故障といった辞める理由を潰し、次に複合サービスの利用率と体験から入会への転換率を直し、最後に新規集客の量を増やします。低価格モデルでさらに値下げするのは収益構造を壊すため、原則使いません。